| 1947年 |
東京貿易株式会社の前身である株式会社東京貿易商会を設立 |
| 1953年 |
中国との戦後初のバーター取引に成功、「トマス方式」を生み出し、日中貿易の先駆者となる |
| 1954年 |
鉄鋼取引に進出し、八幡製鐵（現新日本製鐵）の指定輸出業者となり、鉄鋼および関連取引発展の基礎をつくる |
| 1956年 |
富士製鐵（現新日本製鐵）の指定輸出業者となる |
| 1959年 |
豪州B.H.P.社子会社ジョン・ライサート社向けホットコイル大量成約（日豪初の大型鉄鋼取引）、ソ連（現ロシア）モスクワに駐在員事務所を開設、これより1965年にかけて豪州シドニー、メルボルン、米国ニューヨーク、中国北京などに相次いで駐在員事務所を開設、本格的な国際化を進める |
| 1960年 |
インド・ゴア・ティンブロ社鉄鉱石の日本総代理権を取得し、鉄鉱石の扱いを開始、後の豪州（ヤンピー、ワイヤラペレット）鉄鉱石輸入の基礎をつくる |
| 1962年 |
EEC（現EU）市場向け鉄鋼製品大型輸出を実現する |
| 1966年 |
豪州B.H.P.社マンガン鉱石総代理権を取得、これを機に同社との強固な関係をつくり上げ、豪州市場に絶大な信頼を得る |
| 1974年 |
カタールに合弁一貫製鉄所QATAR STEEL CO.,LTD.を設立し、中東ではじめての製鉄所を建設、国外立地・多国間取引に進出 |
| 1980年 |
豪州B.H.P.社グレゴリー炭長期輸入契約を締結 |
| 1983年 |
原料炭供給源の多様化に対応しカナダ・クインテット コール社へ出資 |
| 1995年 |
中国山東省済南市に合弁会社済南魯東耐火材料有限公司を設立して耐火物の製造・販売事業に進出、同社製品を日本鉄鋼業界に供給 |
| 1996年 |
中国浙江省上虞市に合弁会社上虞東舜耐火材料有限公司を設立、耐火物事業体制を強化 |
| 1999年 |
豪州・クック炭鉱に出資、非微粘炭の拡大に取り組む |
| 2001年 |
托馬斯貿易（上海）有限公司を設立 |
| 2002年 |
托馬斯（天津）国際貿易有限公司を設立 |
| 2003年 |
中国・済南魯東耐火材料有限公司に川崎炉材（現品川リフラクトリーズ）が事業参加、耐火物事業を製造・販売両面で大幅に強化 |
| 2005年 |
製鉄用耐火レンガ事業総合化への取り組みとして、中国に当社100％出資の東京貿易（北京）有限公司設立。中国市場内で独自の取引が可能となり、耐火レンガの販売を中心に事業領域の拡大を目指す |
| 2006年 |
「TB-G中期経営計画」をスタートさせる。東京貿易金属（株）、東京貿易機械（株）を新設分割により設立、「TB-G連邦経営」に移行 |
| 2007年 |
東京貿易金属鹿島営業所開設
東京貿易株式会社創立60周年記念式典が開催される |
| 2008年 |
ベトナム・ハノイ駐在員事務所開設 |
| 2009年 |
経営範囲の拡張に伴い、托馬斯貿易（上海）有限公司を東京貿易（中国）有限公司に改称し、中国での体制を強化中国山西省の循環型産業チェーン総額1500億円石炭複合プロジェクトに出資 |
TB-G連邦経営とは
